JCCCW 会長のカート・トキタ氏は、ワシントン日本文化コミュニティセンターのプロジェクトが議題に上がった 10 年以上前の会議を思い出した。トキタ氏の父である昭吉氏と家族が 1945 年から 1947 年にかけて一時的に住んでいたこの建物と自身のつながりについて聞いたのは、その時が初めてだった。
「それ以来、文化センタープロジェクトは私にとって本当に個人的なものになりました」と時田さんは語った。
時田さんだけでなく、地域住民は今でも、1,000人の子どもたちが毎日日本語を学べる「センター」の豊かな物語を覚えています。このセンターは第二次世界大戦中は軍事施設として使用され、第二次世界大戦後は強制収容所から戻ってきた人たちの仮宿舎となりました。
これらの物語はどれも、今でも歴史の色彩豊かな一部となっています。
今週、JCCCW で新しい展示会「Unsettled/Resettled: Seattle's Hunt Hotel」がオープンしました。先週の土曜日には、建物の歴史とコミュニティの協力関係を振り返るため、約 100 人の地域住民が集まったソフト オープニング イベントが開催されました。
今回の展示では、第二次世界大戦後に強制収容所から帰還した人たちのための仮設宿舎「ハントホテル」として使われていた時代をテーマに、1号館と2号館をつなぐ廊下のパネルや、敷地内に設置されたインスタレーション作品などを常設展示する。地元アーティスト曽我部亜紀の作品10点とハントホテル関連の品々を巡回展示し、今夏からスタートする。
この建物は、15年近くにわたり、第二次世界大戦後の再定住闘争の象徴となってきた。プロジェクトキュレーターのエリサ・ロー氏によると、この建物の18の教室には、32家族130人以上が住んでいたという。
住民のほとんどは、適切な住居を見つけることも、家賃を稼ぐこともできない、子供の多い家族や高齢の独身一世（日本人移民）でした。
大橋澄恵さんは、家族が6ドル支払ったと話したが、その額は家族の人数によって異なるようだ。
1 つの教室を 2 つの家族、合計 12 人以上の住民が共有していました。男性用と女性用のトイレが 1 つずつありました。基本的な家具は用意されていましたが、キャンプにあるものと同じでした。
「私たちは、収容所とほぼ同じように部屋を整えました。両親が簡易ベッドを二つくっつけてダブルベッドにし、シーツを仕切りとして掛けました。本当に収容所の延長のようでした」と展示の中で時田昭吉さんは回想する。
ハントホテルの最後の居住者ウィリアム・コシヤマは、健康状態が悪化し始めた1959年に自殺した。
当時学校に通っていた子どもたちは、多くの異なる家族が同じ家を共有していたという事実を知りたがらないかもしれません。
しかし、ロー氏は良い思い出もあると語った。
かつて米軍が使用していたこの建物はコミュニティセンターとして返還され、1956年に語学学校のプログラムが再開されました。
子どもたちは、2号館の南側の入り口近くの階段の下でモノポリーで遊んでいた。男の子たちはお互いをあだ名で呼び合い、女の子たちは図書館でお気に入りの本を探していた。元住人の中には、コミュニティのリーダーでビル管理者の三原源治氏と過ごした日々を今でも覚えている人もいる。三原氏のオフィスは1号館の南西の角にあった。
「いつも階段を上り下りして、自由時間には他の子供たちと会って外を走り回ったり、裏で遊んだりしていました。ローラースケートをしたり、ボール遊びをしたり、走り回ったりしていました」とジャネット・タダさんは展示の中で回想している。
その屋外スペースは、住民たちが野菜を育てる畑になった。かつては賑やかな台所だった２号館の道場の床には焦げた跡が残っている。
ロー氏は、このプロジェクトは、人々が文化センターで活気に満ちた生活を送っていることを知る上で、地域にとって非常に意義深いものだと語った。地元の教会の指導者らは、日系人の再定住を支援するために臨時ホステルの開設に尽力したが、これは収容所の話題で簡単に影に隠れてしまう問題である。
「再定住はキャンプへ出発するのと同じくらい大変だった」とロー氏は言う。「しかし、再定住の話はほとんど忘れ去られている。」
この展示会のオープニングはシアトルの地元追悼の日プログラムのひとつとして開催されました。
「サウス ウェラー ストリート 1414 番地の建物は単なる語学学校ではなく、地元の日系アメリカ人の絶えず変化するニーズに応え続ける歴史的文化的ランドマークです。ハント ホテルとその居住者の物語は、逆境や不正に直面した人々の回復力の証です」と、出口にある展示には書かれています。
ロー氏によれば、展示会に加え、関連カタログ本も5月に印刷される予定だという。詳細はwww.jcccw.orgで確認できる。
* この記事はもともと2月26日にThe North American Postに掲載されました。
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