最期は日本で迎えたい
二度目のアメリカ滞在で、新日米新聞社の主幹として1961年に「米國日系人百年史」をまとめた加藤新一は、まもなく新日米新聞社を離れ、1970年日本に帰国する。ふりかえれば、1900年に広島で生まれ、18歳で父親に呼ぼ寄せられカリフォルニアに渡った加藤は、日米開戦直後に帰国、1953年に再渡米、そして1970年再び日本にもどってきた。日米二往復の人生である。
ひとり息子はロサンゼルスの東京銀行で働き、孫もアメリカ生まれのアメリカ人である。一方日本には甥がいるほか、そのほか近しい親族はいない。それがなぜ日本へ帰ったのか。甥の吉田順治さんによれば、「最期は日本で迎えたい」というのが、本音のようだ。
若いころはカリフォルニアで農業に従事し、やがて日本語新聞の記者や編集者となり、戦後は一世を訪ね全米を車で走り回ったほど、アメリカ社会になじんだ加藤だが、どうやら“死に場所”は、郷里の広島と決めたようだ。
加藤のそれまでの足跡をたどると、彼が入れ込んだ二つの大きな人生のテーマが見えてくる。ひとつは、日系の移民としてアメリカで生きた体験からのめりこんだ「アメリカ移民」である。そしてもうひとつは、弟妹をなくした原爆の体験から生まれた「平和の希求」である。
アメリカで一世を訪ね、その記録をまとめた加藤は、70歳で日本に帰国すると平和運動と移民にかかわる問題で精力的に活動をはじめる。重点は平和運動の方だが、これについては、晩年の活動としてのちにまとめるとして、先に、広島からアメリカへの移民に関わる問題での加藤の動きについて紹介したい。
新聞記者として紙面づくりに長年携わった加藤だが、1972（昭和47）年１月22日付の地元中国新聞広島版の「『広島北米クラブ』近く誕生」という記事に、取材される側としてその名前が登場する。広島から北米へ移民した同胞が郷里広島と交流を持つ際にスムーズに事が運ぶように「広島北米クラブ」という団体が広島に誕生、この発起人として加藤の名前が代表してあげられていた。
広島県が全国有数の移民県であることは以前にも触れたが、2017年のJICA横浜海外移住資料館による企画展示「広島から世界へ」のまとめによれば、広島県からは戦前戦後あわせて約11万人が、ハワイをはじめ、北米、南米に移住している。その数は、109,893人で全国一位で、つづいて沖縄（89,424人）、熊本（76,082人）、山口（57,837人）、福岡（57,684人）となっている。
海外から故郷広島に援助の手が
日本を離れたとはいえ、海外に渡った日本人の故郷を思う気持は強く、広島県人はことのほか意識がたかったようだ。それは戦争そして原爆と深い関係にある。故郷が原爆に遭い、困窮していることを知った、北米、南米の広島県人会からは多額の救援金が広島へ送られた。
加藤のいたロサンゼルスの南加広島県人会からは、400万円が送金され、それをもとに広島市に児童図書館が建設されたという。
「2017年春海外移住資料館だより」によれば、「ハワイ、北米および中南米で、９ヵ国に28地域の在外広島県人会が組織され」、「広島県は、海外における重要なネットワークである在外広島県人会が主催する記念行事への訪問団の派遣や、県人会指定の広島への招へいなど、さまざまな交流事業を実施している」。
この28地域の広島県人会の数は、アメリカ本土に12、ハワイに４、カナダに２、中米はメキシコとドミニカにそれぞれ１、また、南米ではブラジル、アルゼンチン、パラグアイに２、ほかペルー、ボリビアにそれぞれ１、となっている。
このなかで最も設立が古いのは、アメリカ本土の「桑港広島日系人会」（サンフランシスコ）で1898年１月、つづいて「シアトル広島クラブ」が1901年１月、サクラメント広島日系人会が1906年となっている。その歴史は1世紀を超えている。
移民と故郷のパイプ役
このように海外の広島県人は結束が固かったが、先述した1972年１月の新聞記事は、こう書き出している。
移民県“広島”。ところが外国にいる県人、団体で故郷に帰るに当たっても連絡する窓口一つないありさま。帰っても、うろうろするばかりでアメリカ在住の県人からパイプ機関の不備が訴えられていた。そこで、この要望にこたえよう—と、まったくの民間ベースで二十六日「広島北米クラブ」が誕生する。もちろんこの人たちと故郷とのパイプ役を果たすのがおもなねらいだが、発起人側は「移民時代は終った。国際化時代に備えて貿易など相互の窓口にもしたい」と、幅広い活動を目ざしている。
以下、記事によれば、このクラブ発足の準備を進めているのは広島県貿易協会で、事務局は同協会内に置く。クラブに参加するメンバーは、個人としては、かつてアメリカにいたが、この当時は帰国して広島県内に移り住んでいて、住友銀行広島支店や東京銀行広島支店を通じて毎月３−６万円のアメリカの年金など送金を受けている人たちだ。また、個人のほか、広島県内の40の貿易業者もメンバーとして加入する。
この内容からすると、加藤もアメリカからなんらかの送金を受けていると思われる。記事では、クラブ立ち上げの発起人としては加藤の名前だけがあがっていることなどからしても、このクラブは加藤が中心とみていいだろう。
ところで、記事中の加藤の肩書は世界連邦広島県協議会理事長となっている。思い出していただきたいのだが、1952年11月、広島で「世界連邦アジア会議」が開かれた時、加藤は事務局長をつとめた。その直後、再渡米してからはロサンゼルスの新日米新聞社で働いたが、70年に日本に帰ってきてからはすぐさま、世界連邦など平和に関する運動に打ち込んだ。
1970年８月、被曝25周年を迎えた広島では、「第二回世界連邦平和促進宗教者会議」が開かれた。このとき、加藤は大会の事務局次長をつとめた。ことによると、この大会のためもあって加藤は日本への帰国を決めたのかもしれない。帰国を機に、加藤は最期まで精力的に平和運動に関わっていく。
（敬称一部略）
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